オイルショック時の狂乱物価について

Wikipedia (2018-03-13 閲覧)より
既に、1973年(昭和48年)からの列島改造ブームによる地価急騰で、急速なインフレーションが発生していたが、第一次オイルショックにより相次いで発生した便乗値上げ等により、さらにインフレーションが加速されることとなった。
総合卸売物価は1973年で15.6%、1974年で31.4%上昇し、消費者物価指数は1973年で11.7%、1974年で23.2%上昇、1974年の実質GDPは-0.2%となった。春闘での賃上げ率は1973年で20%、1974年で33%上昇した。
狂乱物価は、スミソニアン協定で設定された限度ぎりぎりの円安水準に為替レートを維持するため金融緩和を持続したことが、インフレをもたらした。

消費者物価の値上がりを上回る賃金の上昇が有った。(ただし賃金は春闘実績の数値なので、労組を作れないような小企業を含めた全体の実質賃金が上がったかは要検証。)

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